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東京新聞の放射能関連ステキ記事まとめのまとめ
ざっくりまとめました。
まだまだ怖がっていたいだけの人は東京新聞、ですかね。
長谷川幸洋氏関連は外した。
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原発・放射能関連の続き…
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拝啓 東京新聞特報部様 この記事の裏取りはなさいましたか?
取材元が取材を受けてない旨、言及されていましたので、公共の利に値すると思い、まとめました。
真摯な対応を願っています。
関連まとめ:「東京新聞 新年企画「新日本原発ゼロ紀行」(1)福島編 の問題について」 http://togetter.com/li/610900
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東京新聞2013年9月16日朝刊一面トップ「猛暑の今夏 電力余裕」「東電 使用95%超す日なし」表題記事への反応
16日付東京新聞朝刊に「猛暑の今夏 電力余裕」「東電 使用95%超す日なし」「原発ゼロ 1年2ヵ月ぶり」とデカデカと見出しをつけた記事がトップで発表されました。それに対する反応。賛成、批判合わせてまとめてみました。http://t.co/DS4eiygzgn
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2013/4/16 原子力規制庁定例ブリーフィング 東京新聞大村記者の発言に振り回され
東京新聞大村記者:会社から連絡があったんですが、大飯原発の運転差し止め仮処分訴訟に関して差し止めを認めるという決定が出たということだが、これに関するコメントをうかがいたい。
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東京新聞◆特集『日米同盟と原発』〜抜粋メモ
・2012年8月16日に、ほぼ月いちの不定期連載を開始した東京新聞の特集『日米同盟と原発』の記事から、気になる部分を抜粋してツイートしたものをメモとしてまとめました・・
・ともあれ、終戦記念日の翌日、安倍総裁の誕生前夜に始まった特集と思うと、なにやら、意味深な感慨も・・
・冒頭に連載シリーズの記事一覧サイトを掲載してありますから、気になる部分は原文をご確認ください・・
※書籍化されて以降、サイトでの掲載は残念ながら削除されてしまいましたw 冒頭に書籍へのリンクを追加しておきます・・
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モジモジ氏の逮捕記事が新聞に掲載『‥駅での訴え犯罪?「表現の自由萎縮招く暴挙」』
東京新聞12月21日朝刊特報面に、下地真樹(モジモジ)氏の逮捕に関する記事、『震災がれき反対 また逮捕者 駅での訴え犯罪?「表現の自由萎縮招く暴挙」』が掲載された。
『大阪府が放射性物質を含んだ震災がれきの処理を受け入れた問題で、JR大阪駅前で通行人に焼却や埋め立てへの反対を訴えた大学教員ら3人が大阪府警に逮捕された。「通行人の妨げになっていない。表現の自由を侵害している」と、憲法学者ら七十人が抗議声明を発表する事態に』
という記事に関するツイートをとりあえずまとめました。
★2017年5月1日追加しました。
● 本まとめに続くまとめを作成しました:
『下地真樹氏とN氏釈放会見「注目と支援がなければ確実に起訴されていた」』http://togetter.com/li/431998
●題名を変更しました。..
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2012年10月25日付け東京新聞「こちら特報部」記事をめぐって
なぜか尿検査に肩入れする記事(http://t.co/Ki0jemoV )が東京新聞に掲載されましたが、果たして尿検査は本当にWBC検査より上なのか?野尻美保子先生が解説して下さいました。
また「秘密裏に「困難」結論?」という思わせぶりな見出しの根拠はいったい何?
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原発関係じゃないけど拾ってみた
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東京新聞 佐藤圭 、橋下(大阪市長)みたいなチンピラはどーでもいい。本丸は安倍(首相)だ。
新聞記者。1968年神奈川県生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科から中日新聞社入社。名古屋本社三重総局、東京本社(東京新聞)政治部などを経て、現在東京本社特別報道部。
http://p.twipple.jp/qiSqg
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「東京新聞こちら特報部」のHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)に関する記事(2013年5月12日)
2013年5月12日に出た東京新聞特報部の「効果薄い? 子宮頸がんの予防ワクチン」という記事。記事を読んだ上では情報源は、はたともこ氏(衆議院議員、生活の党)のみである模様。関連する皆様のツイートを拾ってみました。
はたともこ氏のHPVに関するブログ
http://blog.goo.ne.jp/hatatomoko1966826/c/e66e31961fd4fd7a27628fba9361277e
その魚拓
http://megalodon.jp/2013-0515-0630-47/blog.goo.ne.jp/hatatomoko1966826/c/e66e31961fd4fd7a27628fba9361277e
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「子育て新システム」と東京新聞の報道姿勢と
最近当方が(少子化問題と絡めて)ちらほらと記事にしている幼少児童回りの話と、報道サイドの報道姿勢全般に関する話が混じったお話が出てきたので、とりあえずまとめ。
「子ども子育て新システム」の仕組みの内容そのものへの評価等は留保……というよりここでは考察対象にせず、むしろ「取材を受けた側における、取材の経緯と報道被害の実態」にスポットライトをば。
これが100%事実だとすれば、新聞やテレビの取材を受ける側は「今件の取材過程を当方もすべて録画録音し、報道内容如何によっては当方の判断にのみ従い、当方の持つ記録内容を公知しますが、問題はありませんね?」との確認が必要になりますねえ。取材を受ける側の防衛策として。
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