安倍disラーの賢い若者諸君へ。アホノミクスの裏側について暴いて差し上げます

アホノミクスは馬鹿丸出しの自爆攻撃である。特攻隊や一億総玉砕と一緒のカルト思想である。その自暴自棄な経済政策が頓挫した最大の要因が安倍我儘ボンボンの靖国参拝にあったことなど、副島隆彦氏しか見破れない。ネトウヨのオタク達に超人気の安倍は、世界一の嫌われ者である。東条英機の亡霊である。
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asumama_fun @asumama_fun

安倍disラーの賢い若者諸君。アホノミクスの裏側について、質問があればどうぞ。一緒に安倍を叩きませう。

2014-07-08 20:54:01
asumama_fun @asumama_fun

アホノミクスの裏側を暴いた参考書『金融市場を操られる絶望国家・日本』 goo.gl/1Ac0vr ←投資をしている人も読むといいよ。株価操作は今年限り。来年からは大暴落です。

2014-07-08 20:55:35
asumama_fun @asumama_fun

金融市場を操られる絶望国家・日本』 goo.gl/1Ac0vr 読者のコメントを引用します。真実の書だと気付けた賢者は、ぜひ購入して読みましょう。

2014-07-08 20:57:27

安倍disラーの賢いコメントを引用


GPIFの暴走, 2014/4/11
By sphinx
年金資産を運用している、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が

株式運用枠を拡大していることへの懸念やその危険性が書かれている。

最近、GPIFは、世界銀行にそそのかされて、

アフリカなど発展途上国への投資を検討していると日経新聞にあった。

また、公務員共済も、いよいよ、上場投信で運用するようである。

その辺のことが、間に合わず書かれていないのが残念だが、

うっすら思っていた市場操作のカラクリが、解剖されている。

年金資産を株式市場につっこんで、

実は、その上澄みは海外のヘッジファンドに利食いされているという

アベノミクスの株高の実態に国民は怒った方がいい。

気の毒なのは、市場のボラティリティによって

死屍累々となったデイトレーダーの実態を知らないまま、

NISAを開設したおじいちゃんおばあちゃんである。

老後資金100万円で買った上場投信は、

ヘッジファンド利益確定後の受け皿になる。

やがて、激しく減価して、含み損を抱えたまま

塩漬けされるだろう。

無知がこれほどもまでに残酷だとは。

おこ。

(追記、2016年に、NISAの非課税枠を200万円以上に拡大する

政府案検討中とのこと。2014/5/31 日経新聞より

株運用8月に方針 GPIF委員長、20%「高すぎない」

2014/6/6 日経新聞より)


今回は気合い入っています, 2014/4/10
By ガンジス皮

少しずつ予想屋としても復活してきた副島氏。
今回は気合い入っています。
この四年ほどで説得力が一番感じられる書籍です。
あとは当たるかどうか。

安倍首相の行動分析も納得。
彼の行動を正しい、と言い切ってそこから独自の分析に移り変わるところで
安倍支持者も反安倍もうならざるをえない内容が書いてあるように思えます。
靖国参拝を批判することは簡単です。
ただ、この著者はそれを安易にせずにさらに懐に切り込んできた感があります。

逃がせ、隠せ、個人資産からこの著者がかなりノっている感じがします。


暴かれたアベノミクスの正体:国民の年金積立金を株価つり上げに不当利用する統制経済, 2014/4/17
By 中西良太 / Ryota Nakanishi "M.F.A." (地球) - レビューをすべて見る
(トップ500レビュアー)
Amazon.co.jpで購入(詳細)
レビュー対象商品: 金融市場を操られる絶望国家・日本 (一般書) (単行本)
副島さんの文章力にはいつも脱帽する。読者は、副島さんが本書の論議全体の結論を第一章の最初に既に書き終え、伝え終えている点に驚愕するはずである。アベノミクスとは、一言で言うとGPIF(年金積み立て金管理運用独立法人)の国民の積立金約124兆円を、(特定の、従って平均株価をなす上場企業群の)株価つり上げのために不当に悪用する行為である。副島さんは、さらに安倍政権の傾向をこう指摘する。

「安倍政権としては無理矢理にでも株価を吊り上げたい。(中略)だからGPIFの総額124兆円のうち、8.7兆円を今すぐにでも日本株に投入できる法律を急いで作っている。」(P.10)

また、このアベノリスクとは別にカジノ資本主義の実相も指摘されているのでこちらも無視できないし、アベノミクスと混同されるべきではない。近視眼的な投機分子達が、毎日の先物取引(指数取引)で、前夜から株価の乱高下で値幅狙いの株価操作/市場操作を連日行っている点である。ここで、健全で純粋な自由競争の市場経済という幻想を棄て、実体経済からもはや甚だしく乖離した、博打的な信用ならぬマネーゲームの世界として、株式市場を捉えなくては精確な認識判断は、決して得られない事が本書の精緻な分析からも理解できる。副島さんは、この最新の日本経済情勢を一言で概括されている。

「この『小さな乱高下を繰り返して生き延びる』という動きが今の株式市場である。」(P.18)

以上は、最重要ポイントであるが、この二点だけを採ってみても御用学者らには恐ろしくてとても言及できない現実の実相であり、副島さんの経済分析が最も信頼に足る事は間違いない。

本書は全日本国民必読の書です。


アメリカ金融帝国の野望, 2014/4/10
By あじしお (非公開) - レビューをすべて見る
レビュー対象商品: 金融市場を操られる絶望国家・日本 (一般書) (単行本)
一番気になった項目を6あげると

ダボス会議で安倍首相はソロスから見限られた

日銀の黒田総裁はこれ以上の金融緩和に抵抗している

損をしたものは取り戻せないというのが人類普遍の法則だ

ロボット・トレーディングによって牛耳られる金融市場

アメリカは日中の軍事衝突を望んでいる

弱い者いじめである韓国叩きはまともな人間ならやらない

読んで損はありません。得することばかりだと自身を持って、オススメします。

以外にもアメリカに一番抵抗しているのが財務官僚だということ。
黒田総裁、率いる日銀と財務官僚が安倍首相と竹中平蔵に抵抗しているらしい。
あのサマーズが最近、本音をベラベラ言いまくっているという。

副島さんがこのレビューを見ているかわからないが私に言わせれば、
予想を外したわけではない。
副島さんの予想(想像)をはるかに超える不正、騙しあい、嘘があの世界で行われたということだ。
それに先延ばしになるだけで一番肝心な事はぶれていない。
色々な人を見てきたが人間(この人間界)ではトップクラスで嘘をつかない人だと自分は信じている。

副島さんが言うように私の身近にいる人でも韓国、中国を批判する人はまともな人間ではないと思う。
そして彼らは、一般世間で言う、普通の考えを持った人も多いです。
世間体ばかりを気にして、あたかも自分は、まともな人間なんですよとふるまう。

普段は人に迷惑をかけるな、責任ととれと言いながら、いざ自分の都合が悪いと、
責任とらない、自分は関係ない、悪くないと本性をあらわにする、恐ろしくも卑怯な生き方をした人たちである。
(おそらく、学生時代から、立場の弱いものいじめを隠れてやってきた)

学校いじめ問題の根本的な問題も、一般世間で言う普通の人(裏表が激しい責任を押し付けあう人たち)の親を見て育った、
子供たちがまるで鏡を映しだしている(子は親の鏡)かのようである。

(日本国民は7割が自民支持で1割が創価、2割が貧民層と労組)私の身近にいる人たちを見れば、これは以外に的確で納得な比率だと思う。


政府の統制はかなり進んでいますね。, 2014/4/28
By 立石 一

著者の言うとおり、政府・官僚の金融支配がかなり進んでいますね。民主国家におけるまともな政治家は消し飛んで、頼りになる者は見当たらない状態です。
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コメント コメント


By はぐらめい (山形県)

「今回は気合い入っています。この四年ほどで説得力が一番感じられる書籍です。」とあるのに引かれて買った。

p.139以降の勢いが凄い。自由競争を原理としたはずの資本主義の行き着いた果ての操作的金融資本主義。その中でまだ「自由」を幻想し、身ぐるみ剥がされ続ける日本の現状。その様がくっきりとイメージできた。

〈まだ戦争の記憶がある高齢の人々は、ションボリと次のように言う。「70年前に日本が戦争に負けた、ということは、それで戦争が終わった、ということではなくて、その後もずーっと、負けたまま、アメリカに支配され貢がされ続けることだったのだ」と。〉(p.142)


極端な決めつけもあるが大いに首肯させられる, 2014/5/10
By JiroJan

タイトルからも想像できるように、アメリカが世界の金融システムを牛耳り、いずれ米国債を無価値にしてしまおうという意図をちらつかせながら、最大の債権国中国に二大国で世界を管理しようと呼びかけていると。アメリカは、日本と中国の軽度の軍事衝突を望んでおり、そこにメディエーターとして介在することで覇権を維持(低コストで)しようと目論んでいるというもの。

靖国問題のアメリカの立場にも触れていますが、サンフランシスコ条約で国家として極東裁判結果を受入たのだから、個人の意見は兎も角、国家の代表を継承する立場の人間がそれを否定するような行動に対し同条約の調印48か国(United Nations, 著者はこの訳を国連とするのは不適切で、諸国連合とすべきと)は「怒っている」。「失望」したのは、この論理を何度説明しても理解しようとしない首相に対してだ。
昭和天皇の発言メモ(2006年日経掲載の富田元宮内庁長官メモ)でも「(東郷、松岡らが合祀されて)以来わたしは、参拝に行かないことにした。それが私の心だ」と認識を述べている。それにしても合祀されたのは、1978年と戦後大分経ってからのことを知らなかった。
今回のオバマ訪問でも、安倍に対しては一切相好を崩さなかったのに対し、その約束を連綿と継承する現天皇に対しては最大限の尊崇と敬愛の念を浮かべていたのもうなづけるところか。


以下国際情勢の裏側を正しく解説している田中宇氏のブログから、関連する資料を紹介↓


50兆円もの米国債購入を約束することで、首相になれた売国奴 安倍晋三

リンク tanakanews.com 日米で金融バブル崩壊のおそれ 米連銀のバーナンキがQE3縮小の可能性を述べたことは、日本の金融を混乱させたが、米国では債券(MBS)市場の下落を引き起こした。MBS市場はその後も再上昇していない。米MBSも日本国債もかなり不安定になっており、今後また何らかの悪いきっかけによって、日米両方で債券金融システムの崩壊が起こりうる。
リンク tanakanews.com 日本の核武装と世界の多極化 日本の上層部(官僚)は「米国が覇権を失って中露が台頭するなら、その前に核武装しよう。いったん核武装すれば誰も廃絶を強要できまい」と思っているのかもしれない。しかし、この考えは甘い。日本は貿易立国だ。核武装を世界から非難され、経済制裁されたら半年も持たない。日本が核武装するとしたら数年後だが、そのころには国連の主導権は中露など非米反米諸国に移り、米国は日本を支持しても国連を動かせなくなっている。
リンク tanakanews.com 米国と肩を並べていく中国 これまで中国は米国からの非難に沈黙しがちだったが、習近平政権になってから、米国からの非難に黙らず「返礼」するようになった。米国は、ブッシュ政権時代に「米中G2で世界を管理していこう」と、中国にG2構想を持ちかけたが、胡錦涛に断られた。しかし今、習近平は米中関係を「新たな大国間の関係」と位置づけ、G2を容認する姿勢だ。かつてG2構想を胡錦涛に断られた米国は、習近平の「返礼」にひそかに喜んでいる。
リンク tanakanews.com さらに弱くなる日本 経済大国となった日本が強い財政を持っていると、日本が米国より健全になり、日本が米国の下位に居続ける日本の対米従属の国是が維持できなくなる。だから日本の官僚機構は、無意味な公共事業の大盤振る舞いや、90年代の不動産金融バブル崩壊の悪影響を長引かせて「失われた20年」を演出し、日本の財政や金融の体質を意図的に弱くしてきた。日本政府が10年以上先の財政赤字の予測を出さず、赤字が減りにくい状態を作っているのは納得できる。
リンク tanakanews.com 財政破綻したがる日本 安倍政権が目標のインフレ2%を達成したら国債金利が3%になり、政府は税収の8割を国債利払いにあてねばならない。国民の福祉や教育の予算が急減し、貧困層が急増する。円安が加速し、百円ショップなどの安い輸入商品が値上がりし、インフレは2%に達した後、もっと上がって5%超になりそうだ。大都市圏以外の地方は、政府の財政破綻とともに公共事業が急減し、公務員も減らされて雇用がなくなり、荒廃がひどくなる。TPPで地方経済を支えてきた農業も衰退する。アベノミクスは長期的に見て、日本に大きな悪影響を与え、急速に衰退する日本に
リンク tanakanews.com 米国にはしごを外されそうな日本 中国が防空識別圏を設定した直後は、米国が日本を誘って中国との敵対を強め、日米対中国の戦争が近いと感じられる緊張状態だったが、結局のところ、米国は日本の中国敵視策を煽っておいて、日本がその気になり、国会が中国非難を決議した後になって、米国は、中国の識別圏設定を容認する譲歩をめだたないように開始し、日本が米国にはしごを外される懸念が強まっている。

◆金融戦争で中国に勝てない米国
 【2013年12月26日】 中国と金融戦争した場合の米国の敗北が09年から予測され、その後も米国の不利が拡大する一方なので、ふつうに考えれば米国は、中国との対立を回避するのがかしこい戦略だ。しかし、それと正反対に、オバマ政権は11年から、軍事的な中国包囲網の強化である「アジア重視策」を開始し、日本やフィリピン、ベトナムなどをけしかけて、中国との軍事対立を煽った。「米国は、経済で勝てないから軍事で中国を包囲したのだ」と思うのは時代遅れだ。
http://tanakanews.com/index2013.html

孫崎 享 @magosaki_ukeru

防衛省さん、集団的自衛権行使は認められないのですよね。30年間言い続けてきました,ニコニコ無料URL1時間ch.nicovideo.jp/article/ar5727… 、「防衛省HPに”集団的自衛権の行使は、憲法上許されない”の文章掲載。文章は30年以上、防衛白書に記載されてきたものと同内容」

2014-07-08 19:51:01

日本は中国に戦争を仕掛けるか
 【2014年7月6日】 日本政府は、意図して米当局にすべてをさらけ出し、米国側が日本のすべての機密情報を好きなだけ見られる体制を積極的に作ってきた。日本が米国に黙ってこっそり中国と戦争しようとしても、必ず事前に米国に察知される。米国上層部の暗闘を考えると、米国の軍産複合体が安倍をけしかけて戦争させる可能性はあるが、この場合、軍産に出し抜かれたオバマは、開戦後の政治計略によって米軍が出ていかなくてすむようにするだろう。日本は短期間に停戦せざるを得なくなる。
http://tanakanews.com/index.html

--文章を追加します。