モバイルバッテリーを充電していたら煙が…!恐怖体験から学んでおきたい、製品の選び方と処分方法

安全な製品を選ぶことも大事
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モバイルバッテリーを充電中、本体が音を立てて煙を吹き出したため、慌てて水をかけてしまったという体験が話題になっている。

投稿者は幸い、無事消火できて火災などには至らずに済んだが「留守中だったらとゾッとした」とつぶやいている。確かに、家に誰もいなかったり就寝中などだったらと思うと、恐ろしい話だ。

もしモバイルバッテリーが発火したら消火器を

モバイルバッテリーが発火する事故はXでもたびたび報告されており、電車内での発火事故や住宅火災が起きている例もある。しかしながら、スマホを持ち歩く生活において、モバイルバッテリーは欠かせないアイテム。扱い方や適切な処分方法を把握しておく必要があるだろう。

万一、このようにモバイルバッテリー(=リチウムイオン電池)から煙が出て発火してしまった場合はどうすべきか。東京消防庁(リンク先はPDFファイル)では「火花が収まってから消火器や大量の水で消火し、119番通報してほしい」と呼びかけている。ただし、少量の水ではリチウムイオン電池と反応して被害が広がる可能性もあるので注意が必要だ。

モバイルバッテリーの処分は自治体や販売メーカーへ

モバイルバッテリーを処分する場合、一般の可燃ごみや不燃ごみとして捨てるのは絶対にNG。自治体や販売メーカーが行っている回収方法で適切に処分することが原則だ。

メーカーや自治体での主な処分方法を紹介しておこう。

モバイルバッテリー等、デジタル製品の開発・販売を行っているアンカーでは、自社製品の回収を行っている。また、自治体でも回収を行っており、例えば東京都多摩市では無料で回収してもらえる。

また、小型充電式電池のリサイクル活動を共同で行う一般社団法人「JBRC」では、同団体の会員企業が製造・販売しているものに限り、「小型充電式電池」を回収ボックスや店舗での回収を行っている。加盟企業にはモバイルバッテリーを販売しているアイ・オー・データ機器やアンカー、エレコム、オウルテック、バッファローなどがあるので、これらのメーカーの製品は回収を受け付けてもらえるだろう。

また、ビックカメラ、ヤマダ電機、ジョーシンといった家電量販店でも回収を行っているボックスを設置している場合がある。詳しくは、JBRCのサイトで回収を行う店舗や自治体を検索できるのでこちらで確かめて欲しい。

JBRCの「協力店・協力自治体」検索ページ


日本で義務付けられている「PSEマーク」あり製品を選ぼう

東京消防庁ではモバイルバッテリーの火災を防ぐためのポイントとして

  • 「PSEマーク」がついている製品を選ぶ
  • 異音がする、本体が膨らむなど、異常を感じたら使用をやめる

などの項目を挙げている。

東京消防庁 2022年7月広報より

「PSEマーク」とは日本の技術基準に適合したことを示すもので、2019年2月より日本国内では「PSEマーク」が表示された製品でなければ販売できないことになっている。

時折、通販サイトなどでメーカー名やPSEマークの表示があるのかどうか不明なモバイルバッテリーが販売されていることがあるが、PSEマークがついていない製品は安全性が担保されていないことから回収の対象とならない場合があり、結果的に処分に困ることになる。

モバイルバッテリーを選ぶなら最低限「PSEマークがついている製品」であることが大切だと言えそうだ。