ワクチン忌避者の傾向を国立精神・神経医療センターが調査結果として纏める

新型コロナウイルスワクチン忌避者は1割。忌避者の年齢・性別差、理由と関連する要因を明らかに：日本初全国大規模インターネット調査より

　国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター（NCNP）トランスレーショナル・メディカルセンター大久保亮室長、ならびに福島県立医科大学臨床研究イノベーションセンター吉岡貴史助教、大阪市立大学大学院公衆衛生学大藤さとこ准教授、聖路加国際病院松尾貴公医師、大阪国際がん研究センター田淵貴大副部長らの研究グループは、新型コロナウイルスワクチンに関して「ワクチンを打ちたくない」と答えた方（ワクチン忌避者）の割合と、関連する要因を明らかにするために、2021 年 2月に全国すべての都道府県から2万6000人が参加する大規模インターネット調査を実施したところ、下記の知見が明らかになりました。

① ワクチン忌避者は全体で11.3％であった。若年女性15.6％から高齢男性4.8％まで年齢・性別で大きなばらつきがあった。
② ワクチン忌避の理由として、約7割の方が「副反応の心配」を、約2割の方が「効果があると思わないこと」を挙げていた。
③ 一人暮らし、所得水準 (100万円以上600万円未満を基準としたとき100万円未満)、最終学歴 (大学卒を基準としたとき中学卒業および短大・専門学校卒業)、政府ないしコロナ政策への不信感がある方、重度の気分の落ち込みがある方では、ワクチン忌避者の割合が高かった。

　本研究の結果は、若年、女性、一人暮らし、年間100万円未満の低所得、中学卒業あるいは短大/専門学校卒業といった教育歴、重度の気分の落ち込みがある方、政府ないしコロナ政策への不信感がある方では、ワクチン忌避者の割合が高くなるとの結果であり、特にこれらの方に対してワクチンの信頼性を高めるような支援が必要であることを示しています。例えば、ワクチンに対する信頼性が、新型コロナウイルスに対する不適切な情報（副反応に関する根拠に基づかない情報など）によって損なわれていることについての情報提供や、ワクチンを打つことが地域や社会の健康と回復につながるというワクチン接種に対するポジティブな感情を引き起こすようなメッセージを増やすことが必要と考えられます。
　この研究成果は、日本時間2021年6月17日午後10時に国際医学雑誌「Vaccines」オンライン版に掲載されました。