ペットといっしょに避難する

Susanna Yukari Oseki @niigatamama

これは、震災直後に一生懸命呟いたのですが、中越地震のとき、段々と寒くなる被災地で、エコノミークラス症候群で震災から数か月後に亡くなる方々が多く、大問題になりました。最初に亡くなった方々はペットと車で寝泊まり。トイレなどの問題もあり、水分を控えてしまいがちであることも原因の一つ。

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東日本大震災時、新潟ではペットと一緒に避難できる避難所を開設。

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①福島第一原発事故により緊急避難を余儀なくされた人々がペットを置き去りにして避難したことで、多くのどうぶつたちの命が危機にさらされました。「ペットは家族」そんなイメージが定着しつつあるかに思えていた日本で、なぜこのような悲劇が起きてしまったのか。

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②どうすれば彼らの命を守ることができたのか。新潟は、被災3県以外の都道府県で最も多くの被災者を受け入れた県であり、何より、ペットを“家族”と認め、発災直後より被災地からのペット同伴避難者を積極的にサポートした自治体でした。

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③福島県内の避難所や避難用バスで「ペットは禁止」と同伴を拒否されながらも、「家族だから見捨てるわけにはいかない」と、犬や猫を連れて避難してきた方たちは、新潟のこの取り組みによって物心両面で救われました。

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（５）避難所　中越の経験生かす : 地域 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE） yomiuri.co.jp/local/iwate/fe… @Yomiuri_Onlineさんから

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①東日本大震災の約１週間後、福島県南相馬市を離れ、新潟市の西総合スポーツセンターに開設された避難所にたどり着いた但野さんは驚いた。「ペットショップでも開けそうな品ぞろえだな」。避難所の一角がペット専用になり、ケージやペットフードなどがそろっていた。

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②母と姉、さらに３匹の雌猫と一緒に古里を離れ「『猫をどうしようか』ってずっと考えながら逃げてきた」。避難所に着いた途端、不安は吹き飛んだ。避難所には多い時で猫や犬など３３匹が身を寄せていた。獣医師が巡回し、点滴や予防接種は無料。ペット用品は動物愛護団体のボランティアが届けてくれた

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③　「いろいろあったけれど、こいつがいたから頑張れたし、人とのつながりもできた」と但野さん。２０１１年夏に避難所が閉鎖され、母、姉と別れて、新潟市のみなし仮設に２匹の猫と入った。高齢の１匹は１２年に息を引き取り、今は推定９歳の「みそに」と暮らす。

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④環境省によると１１年５月時点で、新潟県の４０か所の避難所には犬、猫など２６６匹が避難。「中越地震の経験が生きた」と振り返るのは０４年、県職員としてペット保護にあたった獣医師の川上直也さん。旧山古志村では住民がヘリコプターで避難、犬や猫は取り残された。地震４日後からヘリで被災地に

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⑤救援物資集めやペットの体調管理に協力したのは、日本獣医師会や日本動物愛護協会などで作る「全国緊急災害時動物救援本部」、新潟県獣医師会など。「協力してくれる団体は多くある。予算がなくても取り組みは広げられる」と川上さん。新潟県は０７年地域防災計画に「愛玩動物の保護対策」を盛込んだ

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⑥災害時は県、市町村、県獣医師会、県動物愛護協会などが「動物救済本部」を設置することを明記。動物救済本部は、東日本大震で発生１週間後に設置。０１年に結成された「新潟動物ネットワーク」岡田朋子代表「どんな問題が起きるかは経験で分かっていたから、すぐに行動できた」。

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⑦避難所にケージを覆う毛布を配り飼い主の要望を聞いた。不足気味のペット用品を会のホームページに書き込み全国に援助を求めた。ペットの一時預かりを担うボランティアの登録手配。犬も猫も１匹ずつケージに入れ、飼い主は避難所に戻る際に粘着テープでペットの毛を落とすことなど、ルールを徹底

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⑧岡田代表「周りからの支えの共助、行政などの支援の公助が欠かせない」 「動物いのちの会いわて」（雫石町）の下机都美子代表「あの災害から何を学ぶのか。もっと前に進む方向性を示してほしい」今月１８日の岩手県動物愛護推進協議会で県に訴えた。

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⑨環境省によると、東日本大震災で県内の避難所に同行されたペットは犬８００匹、猫９０匹（推定）。避難所の運営は現場に任され、統一した受け入れのルールはなかった。市町村の防災計画に記載がなく、ペットを連れこむことが難しい避難所もあった。

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⑩下机さんは強調する。「避難所にペットを受け入れる態勢がないと、車の中に寝泊まりして体調を崩す人も出る。ペットと同行避難できず、離れたり死別したりすると、飼い主も精神的に苦しむ。ペットを救うことは、人間を救うことにつながるんです」

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中越地震の避難所でボランティアしていて悲しい事実を目の当たりにした人たちが、悲劇を二度と繰り返さないように活動していらっしゃいます。私も伝え続けなければと思っています。どうか、みなさんがお住まいの全国の自治体で、これを教訓に予防策、対策をとっていただきたいと願っています