サイレントマジョリティとノイジーマイノリティとべき分布

誤　禮　→　正　礼

本書（「歴史は「べき乗則」で動く」）によると米国連邦森林火災政策書にはこう書いてあるのだそうだ。

壊滅的な森林火災は、現在何百万エーカーという森林を脅威に陥れている。特に、過去の土地利用や一世紀にわたる火災の抑え込みによって、植生の傾向が変化している地域では深刻である。可燃物の量がこれまでの許容量を超えている場所では、重大で永続的な生態系の悪化が起こる可能性がある。この前提として、森林火災を抑えようとすればするほど可燃物が森林の間で増え、かつ森林と森林のつながりが密になり、超巨大火災が起こりやすい状態になるのだそうだ。

べき分布の特徴として、べき分布するさまざまな現象においてその本質的な特徴だけが問題であり、枝葉末節には左右されないことが詳細に本書で述べられている。結果として、森林火災を新型インフルエンザと置き換えても、金融危機と置き換えても同じだということになる。つまりは、適切な（規模の複数回の）危機がないと超巨大な（ごく希な）危機が訪れる可能性が高くなるのだということだ。

誤　べき増則　→　正　べき乗則

タイトルの「サイレントマジョリティとノイジーマイノリティ」に戻って考える。そもそも社会的な発言の頻度と強度で言えば、「サイレントマジョリティとノイジーマイノリティ」とはべき分布であると。つまり、ほっておいても、多少の規制を加えても、「サイレントマジョリティとノイジーマイノリティ」という構造になる。ネットが発達しようと、民主主義が徹底しようとこの構造は変わらない。そして、逆に「ノイジーマイノリティ」をむやみに規制しようとしても、「山火事」の例と同じで逆に「超巨大火災」、「超巨大炎上」を産む下地を作るだけになってしまう。結論から言えば、「ほっとけ」と。

もっと極端な例を出せば、戦争に関するべき分布がある。戦争に関するべき分布が教えてくれることは、「他国の紛争には手を出すなほっとけ」となる。

他国の紛争は放置するのが正しい対応

国連・多国間組織・NGOの介入は必ずしも平和をもたらさない

http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/45139

ましてや、国内の「サイレントマジョリティとノイジーマイノリティ」の炎上をや。

<<参考>>

熊本・大分地震のエネギーの大木さについてのエントリを載せておきます。

<<参考図書>>