それでも私は、日本の地上波テレビは確固たるポジショニングで生き残る、と確信している。日本人の「基本的な」エンタテインメント消費メディアのひとつとして。かつて消滅するだろうと言われた映画が生き残ったように。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

先日、日本のケータイの特殊独自進化（人はそれを「ガラパゴス」と呼んだ）と、その「完成された機械」（「ガラケー」）ですら、あらゆる予想を超えたスピードでスマートフォンへ移行している「革命」について書いた。日本でもうひとつ特殊独自進化した「地上波テレビ」はどうか。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

日本は地上波テレビが世界で一番進んできた国だ。普及率はほぼ100％であり、国全体のエンタテインメントビジネスの中で収入シェアが極端に高く、コンテンツ制作予算総額も国内では群を抜く。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

全国をカバーするメジャーネットワークの数が6つもあり、うち5つは全国をカバーする。それぞれが強力な報道セクションを持ち、ドラマやバラエティや情報番組の制作部門を社内に抱えており、世界で唯一プライムタイムの新作比率がほとんど100％だ。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

バラエティの企画性は非常に高く、世界中に類似コンテンツを生み出した。ドラマは十数年前までアジア唯一の輸出国であった。（賛否は別として）料理コーナーなど世界に伝播した「報道のショウ化」を発明した。アニメーションは吹き替えで世界中の子供たちのテレビ原体験となった。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

小林信彦は60年代を「テレビの黄金時代」と呼んだ。『ブルータス』は90年代に今こそが「テレビの黄金時代」だという特集を組んだ。ただこれはいずれも、70年代と80年代に興隆を極めたとされる日本の地上波テレビへの「内容（コンテンツ）面」での抵抗であり、警鐘であった。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

「売上（経営）面」では地上波テレビは石油ショックもバブル崩壊もわずかな被害にとどめて切り抜けている。実際の売上のピークは2004年から2007年にかけてだ。つまり、地上波テレビは、1960年代から2000年代までずっと「黄金時代」であった。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

地上波があまりに強いために、有料放送加入世帯比率が、先進国で一番低い。世界のメジャー有料チャンネルにとっても日本市場はハードだ。ディスカバリーも、ディズニーチャンネルも、CNNも、MTVも、カートゥーンネットワークも、日本でメジャーたりえていない。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

2010年代に入り、新聞・雑誌・ラジオはインターネットに飲み込まれる気配がある。しかしテレビは揺るいでいない。売上がわずかに減少したのは、主にリーマンショックと震災と欧州経済危機と中国問題による一時的な広告不況の結果でしかない可能性が強い。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

総世帯視聴率が減ったと言うが全日で40％だ。これは４割の家庭が６時から２４時までテレビを点けっぱなし、または、全家庭が毎日７時間以上テレビを点けっぱなし、に相当する。拮抗するメディアは存在しない。強固な「ガラパゴス」。日本の地上波テレビ。　#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

ところが、その世界に冠たる「ガラパゴス」がダメなのだと言う。「テレビの衰退」を叫べば、雑誌が売れる。新書が売れる。ソーシャルメディアでは、（見ていたとしても）「テレビなんか見ないけど」と書くのがデフォルトだ。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

確かに、ドラマの輸出は韓国に決定的な遅れをとり、世界を席巻した子供対象のアニメーションはプライムタイムからほぼ姿を消した。バラエティからはあんなに斬新だった「企画」が後退し、ひな壇の芸人トークが時間枠の大半を埋める。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

それでも私は、日本の地上波テレビは確固たるポジショニングで生き残る、と確信している。日本人の「基本的な」エンタテインメント消費メディアのひとつとして。かつて消滅するだろうと言われた映画が生き残ったように。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

そのためには、日本の地上波テレビのビジネスモデルの再構築が必要だ。日本に限らず映画は、複次利用（別のメディアへの展開）と、シネマコンプレックス化（自分のメディア自体の改革）の二つで、完全に生き残った。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

映画の複次利用に必要だったのは内容への需要だった。映画館以外でもそのコンテンツを見たい、と人々が強く思うことで、他メディアでのビジネスが成立した。一本の映画にとって、いまや複次利用の収入の方が、映画館からの収入よりも大きい。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

映画館のシネマコンプレックス化は本業の効率化だった。集中投影システムやディジタル化によって高価なフィルムコピー代を最小化し、複数のスクリーンの客席数を需要に合わせて細かく変化させることによって興行収入を最大化した。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

日本の地上波テレビもすでに複次利用には舵を切った。権利問題の壁はまだまだ存在するが、（内容への需要さえあれば）パッケージとディジタル配信の合計売上は長期的に伸び続ける。個々の番組が、中期的な全メディアでの売上の合計で評価される時代に入りつつある。#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

日本の地上波テレビはまだとても強い。日本のテレビマンたちには充分な「危機感」がある。余力があって危機感がある時が改革の最大のチャンスだ。考えれば、必ず、間に合う。（そこにNOTTVの存在がどうからんでいくかは、これから。）#NOTTV

小牧 次郎 @mmbi_JIROKOMAKI

問題は、日本の地上波テレビの本業（広告営業ビジネス）の改革だ。ここではキーワードだけあげておく。１．「視聴率の利用方法」。２.「番組の数」。３．「広告セールス方法」。#NOTTV