アメリカにおける人種別の家庭状況及び教育環境

buvery @buvery

なぜドロドロの犯罪と薬物にまみれた数多くの『ジョージ・フロイド』が、壊れた家庭、つまり、父親の不在によると考えるのか、説明しますね。米国では、年々未婚の母率が上がっていますが、人種によってその割合が全然違います。黒人は非常に高く７割を越える。 pic.twitter.com/QxvKx5C7Dx

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黒人家庭の７割強が未婚の母になったのは９０年頃。それから３０年そのまま続いています。実は白人でも３割は未婚の母。アジア人は１割ちょっとと最低です。差別のキツかった６０年代以前では黒人家庭で２割だった未婚の母が７割になるのは、差別のせいではありません。 pic.twitter.com/AN1qkzb1lZ

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もちろん、旦那が死んだり、クズい男で別れた例はあるわけだから、少数未婚の母が出てくるのはしょうがない。しかし、７割が未婚の母になるのは、個人的事情じゃない。集団文化的に母子家庭を選択し、母子家庭の生活保護をあてにして、永久就職として子供を作るからです。

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母子家庭が圧倒的多数を占める集団は、単独では経済的に維持できず、外部からの支援制度と共犯関係にならないと、こんなイビツな集団を作ることはできません。収入源が生活保護なのだから、子を産む娘は金のなる木であって、男子は無駄。旦那は生活保護を切られかねない邪魔者。

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生活保護を切らさないためには、娘はできるだけ早く出産する必要があり、高校卒業する前に出産するのは珍しくない。これで、フェミニストの理想郷のような母系社会が出来上がります。男子はギャングとなって犯罪と薬物にまみれ、大人まで生き残れば『ジョージ・フロイド』が出来上がる。

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黒人も全てがこんな訳ではなく、３割くらいは堅い家庭で、米国でもリッチな黒人を見かけるわけですが、そういう人はゲットーに留まらないから、ゲットーはずっとこういう貧困と犯罪と母子家庭に埋め尽くされる状態になる。

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集団文化が異なる人種ごとの収入の中央値を見ると、見事に未婚の母率の逆になっている。母子家庭だと収入が下がるのは、働く人が減るから、特に不思議なことではないけれど、新興移民のアジア系が白人を上回るのが事実です。要するに堅い家庭という価値観がアジア系移民の生活を守っている。 pic.twitter.com/Yy4WMVA5XK

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同時にこのグラフで分かることは、全人種の収入が少なくともコロナ前までは、上昇していること。トランプの支持率が全マイノリティで上昇したのには理由がある。実は、支持率が低下したのは白人、それも女性で、前回の大統領選は、マイノリティが決めたのではなく、白人が決めた選挙です。

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更に、教育レベルを見ると、アジア系は過半数が大卒以上になり、近未来もこの傾向が続くことが分かります。収入だけでなく、教育レベルでもアジア系が白人を上回っています。これは、アジア系が子供への教育投資を怠っていないことを意味します。 pic.twitter.com/Gbz6MV00YL

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米国の『ジョージ・フロイド』、つまり犯罪と薬物にまみれた黒人社会の男性が大量生産されてくる理由は、経済資本と文化資本の世代間移転に欠けるからで、安定した家庭と教育投資に乏しいからです。その根本は家庭での倫理観ですが、その家庭が破壊されているから、犯罪と薬物が再生産される。

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『多様な家庭を認めましょう』などの標語は、それで不当な扱いをしてはいけない、までは良いのだが、経済指標や教育水準、犯罪率で見れば、優劣は明らかです。少数派でうまく行く例はあるかもしれないが、大勢を見れば、堅い家庭の価値観が家族を守っているのであって、そこをごまかしてはいけない。