「土用の丑の日」に考えたいウナギのこと
- yoshisatose
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ウナギの「養殖」といっても、卵から孵化させ、大きく育てるのではなく、稚魚であるシラスウナギを海や河川で捕らえ、それを生け簀に入れてえさを与え、急激に大きく育てるという「養畜」であることに注意しよう。
ここで共同通信の井田徹治さんの「ウナギ ― 地球環境を語る魚」 (岩波新書)を紹介。お勧めです。
第1章: ウナギという生き物
第2章: 産卵場所の謎を追う
第3章: ウナギを増やせるか
第4章: 欧州では絶滅危惧種?
第5章: 日本のウナギも減っている
第6章: ウナギと日本人
ちょっと宣伝。07年に出版して、しばらく品切れだった拙著「ウナギ 地球環境を語る魚」(岩波新書)」が今日、20日、アンコール復刊しました。この間、研究は大幅に進んだのに、資源管理については役所も業界、消費者もメディアもほとんど取り組みはゼロ。危機は深まる一方で、もはや手遅れの感
2012-07-21 00:34:29くどいようですけど、「ウナギ」(岩波新書)復刊です。 この間、研究は進んだけど、資源保護はまったく進んでいません。 http://t.co/f24Fi8ir
2012-07-23 18:34:09ウナギの消費について、2年前にブログに書いた記事 → 『欧州の食文化を破壊する日本の魚食』 http://t.co/us0OrlgX http://t.co/RmZxizj2
2012-07-14 15:33:42昔、英国のテレビでは、自分たちのウナギを食い尽くした日本人が今度は欧州のウナギを枯渇させようとしている、という報道がありました@katukawa: ウナギの消費について、2年前にブログに書いた記事 → 『欧州の食文化を破壊する日本の魚食』
2012-07-14 15:40:50ヨーロッパウナギがワシントン条約で規制された当時のクローズアップ現代を見ているナウ。これは良い番組だが、ここでのメッセージは無視されてしまったね。しかし、5年前の俺は若いなぁ。 http://t.co/Nusp5zW2
2012-07-19 18:08:32ヨーロッパ・ウナギだけでなく、アメリカ・ウナギも日本に輸入されています。
【朝日新聞】 米、ウナギ輸出入規制を検討 国際取引「保護が必要」 米国が野生生物の保護を目的としたワシントン条約による国際取引の規制を検討している。 http://t.co/9RMGELtx
2012-07-17 09:40:13(共同)米、ウナギ取引の規制検討 資源の減少で 米国が主に取引規制を検討しているアメリカウナギは最近、中国や韓国の養殖場を経て日本への輸出が増加。日本で広く食べられているニホンウナギも対象となっており http://t.co/Su1vWS6x
2012-07-18 12:13:04(NHK)米 うなぎ取引の規制提案検討 輸出の際、輸出国政府の許可を義務づけるとしてしており、すでに「ヨーロッパウナギ」は2007年に対象となっています。 http://t.co/SMfvLuiX
2012-07-17 18:35:29(時事)米がウナギ規制を検討=日本は慎重姿勢 郡司農林水産相は会見で「(ウナギは)特別に資源が枯渇している状況ではないだろう」(え?なら輸入しなければいい…) http://t.co/fBKyogbC
2012-07-17 18:28:41(YTV)ウナギ、規制されるほど枯渇せず~農水相 ウナギの国際取引が規制されることになれば、国内で消費するウナギの大部分を輸入している日本にとって「大変、大きな影響がある http://t.co/Mu9EHDh7
2012-07-17 18:34:29農水相。。。ご冗談を。。。RT @kaku_q: (時事)米がウナギ規制を検討=日本は慎重姿勢 郡司農林水産相は会見で「(ウナギは)特別に資源が枯渇している状況ではないだろう」(え?なら輸入しなければいい…) http://t.co/R2r84f7h
2012-07-17 19:29:39どこまで減れば、規制をするの? → 郡司彰農林水産相は同日の閣議後記者会見で「(ウナギは)特別に資源が枯渇している状況ではないだろう」と規制に慎重な姿勢を示した。 http://t.co/dQpdq3hI
2012-07-17 23:17:14そもそも資源が減ってから、資源管理の枠組をゼロから造っても間に合わないので、資源状態が悪くなる前に漁獲枠やライセンス制度を導入するのが、普通の考え方なんだけど。
2012-07-17 23:19:16情報が少ない場合には、予防原則で控えめに利用するのが、世界の常識。「生態が良くわからないから、無規制に獲りまくる」というのは、常識的に考えておかしい。
2012-07-17 23:28:441992年のリオ宣言で「深刻なまたは回復し難い損害のおそれが存在する場合には、完全な科学的確実性の欠如を、環境悪化を防止する上で費用対効果の大きい措置を延期する理由として用いてはならない」と明記されている。
2012-07-17 23:32:27