統計研究彙報 第74号 No.1　WHO works long hours?～労働力調査及び社会生活基本調査のミクロデータを用いた長時間労働に関する分析

Bot08(日本カネ不足協会 会員) @ropcb08

勤務形態、時間帯別従業者率（飲食物調理従事者） pic.twitter.com/geQjgHi3qI

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男性では、どちらの勤務形態でも他の職業に比べ、土日の従業率が高くなっている。他の職業では「交替制勤務など」の方が「始業時間固定」によりも遅い時間帯に働いている人が多いが、「飲食物調理従業者」では、逆に「始業時間固定」の方が遅い時間帯に働いており、

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平日の０時頃でも２～３割、土日でも２割程度の人が働いていることがわかる。他の時間帯においても、「交替制勤務など」よりも従業率が低い時間はほとんどなく、結果的に「始業時間固定」で労働時間がかなり長くなっていると考えられる。

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一方、女性では、「交替制勤務など」は「始業時間固定」に比べ平日の早い時間帯と遅い時間帯で従業率が高くなっている。また、土日での従業率も「始業時間固定」に比べかなり高くなっている。そのため労働時間が長くなっていると思われる。

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どちらの勤務形態においても、男性のように深夜帯に従業率が高いという傾向は見られないため、男性と女性では働いている店舗の形態や職種が異なることも考えられる。

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分析結果（2011年社会生活基本調査） pic.twitter.com/bnhzHqYDOs

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職業については、限界効果からみると、男性では、「生活衛生サービス職業従事者」「飲食物調理従事者」「輸送・機械運転従事者」「教員」の順に長時間労働になる確率が高く、女性では、「輸送・機械運転従事者」「生活衛生サービス職業従事者」「教員」の順に長時間労働になる確率が高い。

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勤務形態別にみると、「始業時間固定」（フルタイム正社員）に比べて男女ともに「フレックスなど」の正社員の係数がわずかながらプラスであるものの、統計的に有意な差がないという結果となった。

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年齢をみると、男性では、55-59 歳階級に比べ、25-29 歳、30-34 歳、22-24 歳、35-44 歳の順に、長時間労働になる確率が高くなり、高齢になるに従い長時間労働になりにくい。

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女性では、子育てを担う 30-34 歳、35-44 歳でマイナスとなっているものの、統計的には有意な差がないという結果となった。

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配偶者有ダミーについては、男性では、長時間労働になる確率が高くなり、女性では、長時間労働になる確率が低くなるという結果となった。女性の子供有り（６歳未満）は長時間労働になる確率が低いという結果が得られた。

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教育については、他の先行研究でも指摘があるように、男女ともに大学以上の教育で長時間労働になる確率が高く、また、男性では、短大・高専・専門学校についても長時間労働になる確率が高いという結果が得られた 7.

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地域別にみると、男性では、北関東・甲信に比べ、沖縄地方で長時間労働になる確率が低く、北海道、南関東で長時間労働になる確率が高いという特徴がみられた。