朝日新聞社から世論調査の電話が来ました
電話にて。 朝日新聞『朝日新聞お客様サポートセンターですが、ご主人様でいらっしゃいますか?』 私「(選挙の世論調査かな)いいえ」 朝日『あ、息子さんですか!』 私「!?」 …違う、私は息子じゃないです娘です
2012-12-08 17:58:03電話世論調査では無作為抽出した番号にかける。調査のたびにこのことは紙面やウェブに書かれているのだけれど、関心や疑問があっても調べない人が少なくないのかな。電話番号も含めた調査の仕方については、一例として朝日新聞のサイトを参照してみては。 http://t.co/rh8bPEBd
2012-12-09 17:17:39「Q 朝日新聞を購読していないのに電話がかかってきた A 世論調査の対象者は購読紙といっさい関係なく、有権者のみなさまに幅広い皆様にお願いしております。新聞の勧誘とも関係ありません」
2012-12-09 17:19:16朝日新聞社の記者教育・研修を担当する「ジャーナリスト学校」のスタッフチームです。ジャーナリズム&メディア研究誌の月刊「Journalism」も発行しています(https://t.co/FPpESIJiHC)。投稿は朝日新聞を代表しません。また、フォロー/RTは必ずしも賛意を示すものではありません。
【ジャナ編】朝日新聞社の世論調査(抜粋) 電話に最初に出た人を対象にすると、在宅率の高い主婦や高齢者の回答が多くなってしまい正確な調査になりません。選ばれた人が不在でも、一度決めた対象者は変えず、時間を変えて最大6回まで電話をかけます。 http://t.co/ODAtBRIj
2012-12-09 13:19:48朝日新聞首都圏ニュースセンターの公式アカウントです。東京都内のニュースや話題、取材のこぼれ話をつぶやきます。ご意見、ご感想をお聞かせください。事件や事故などが発生した場合は、情報提供をお願いすることもございます。ご協力いただけたら幸いです。リツイートが賛意を表しているとは限りません。
ツイッターを眺めていると、「新聞社の世論調査の電話キタ!(゚∀゚)」「忙しいのにふざけんな」「本当にやってたんだ」「世論調査のバイトきつい」などなど、色々な声が聞こえて来て面白いですね。世論調査の後は必ず、地方総局の若手記者が苦情電話でたたき起こされるのも新聞社の風物詩です泣
2012-12-08 11:39:35問いあわせ専用の電話番号はあるのですが、「取りあえず朝日新聞に電話しよう」となるみたいです… RT @cockynobuko 世論調査の依頼電話をしたコールセンターに苦情部署を設置すれば良いのにね(笑) RT
2012-12-08 21:07:36どしどし広めて頂きたくm(_ _ )m RT @SA10_kaori これもわかりやすい RT @asahi_edo: 総選挙の各党各候補者の理念や政策をわかりやすくチャートで示す「朝日・東大共同調査」のページです。http://t.co/imEHPhAC
2012-12-08 21:09:27調査員をやって頂いたことあるのですね。ありがとうございます!ちなみに、世論調査のたびに世論調査部別室内に問いあわせの対応チームが立ち上げられ、専用の電話番号もありますよ。 RT @cockynobuko そんな部署ねーよ!前回の衆院選と参院選の世論調査員だから熟知しているよ(笑)
2012-12-08 23:05:36- ◆朝日新聞社の世論調査 -「朝日RDD」方式とは
http://www.asahi.com/special/08003/rdd.html
■(Re:お答えします)世論調査、どんな人に電話?
朝日新聞デジタル 2016年2月2日05時00分
http://digital.asahi.com/articles/DA3S12189187.html
電話方式の世論調査は、どのような人を対象に行われているのでしょうか。若い人には携帯電話しか持っていない人も多いです。(北海道 無職男性 62歳)
◇
朝日新聞社では、内閣支持率などを調べる毎月の世論調査を、コンピューターで無作為に作った番号に電話をかける方式の電話調査で実施しています。調ログイン前の続き査の対象になるのは、固定電話がある一般世帯に住む有権者で、固定電話がない世帯は対象になりません。
調査では、電話に最初に出た人に答えてもらうのではなく、世帯に住む有権者から無作為に1人を選んで答えてもらいます。一度決めた対象者は変えず、別の人に代わりに答えてもらうことはありません。回答者の男女比は国勢調査に基づく有権者の男女比に近くなります。
ただ、全回答者に対する20代の割合は2~4%と、国勢調査の13%を大きく下回っています。携帯電話の普及により、固定電話を持たない人が若者を中心に増えていることや、そもそも調査に答えてくれる若者が減っていることが影響していると見られます。
今のところ、電話調査の内閣支持率や政党支持率の結果に大きなゆがみは出ていないと考えられます。固定電話の有無に関係なく調査できる郵送世論調査の結果をみると、現時点では「固定電話がない」と答えた人と、「ある」と答えた人の内閣支持率や政党支持率の回答の傾向に、大きな差がないからです。
しかし、若者の回答が得られにくい調査手法は改善する必要があります。こうした中、2014年に日本世論調査協会と、所属する朝日新聞社など報道機関6社は、携帯電話を対象にした実験調査を実施しました。国勢調査の構成比より20代の回答が多く得られた一方、男性の回答が多くなるといった課題も浮上しました。より良い調査手法の構築に向けた取り組みを、今後も進めていきます。(世論調査部・江口達也)
http://digital.asahi.com/articles/DA3S12189187.html
- 携帯電話RDD調査に関する見解
平成27年5月11日 日本世論調査協会調査研究委員会
http://www.japor.or.jp/pdf/RDD_kenkai.pdf
- 携帯電話RDD実験調査 結果のまとめ 2015年3月
携帯RDD研究会(日本世論調査協会会員有志)
[参 加 社] 朝日新聞社,NHK,共同通信社,日経リサーチ,毎日新聞社,読売新聞社(五十音順)
[協 賛] 公益財団法人日本世論調査協会
http://www.japor.or.jp/pdf/RDD_Report.pdf