#田中秀臣 さんは「日本が財政支出を減らしたからＭＦ理論でアメリカがバブルになった」と言っているように聞こえますが、僕の気のせいでしょうか？

内閣官房参与の藤井聡京都大学大学院教授が原田泰（ゆたか）早稲田大学教授と論争しています。

原田氏の「1990年代以降、政府支出の増大で景気刺激策を行ってきたときには、金融緩和をしていなかったので、政府支出の効果はほとんどなかった。」（WEDGE2014年3月号①論文）という発言をはじめ、浜田宏一氏や岩田規久男氏らに対して、藤井氏がVoice2014年五月号の②論文「ついに暴かれたエコノミストの虚偽」で反論しました。

岩田規久男氏は「リフレが日本経済を復活させる」（中央経済社）のp237で「マネタリーベース（ＭＢ）が増え続ければ予想インフレ率は上がる」と主張するためにグラフを作成し掲載しています。このグラフについて藤井氏が「都合の良い期間（2009.11～2012.11）だけ切り取って自説の根拠にしている」と②論文の中で批判しています。

それを逆恨みしたのか、それとも逆手に取ったつもりか、リフレ派は、藤井氏が1990年代の名目ＧＤＰと政府系の建設投資額の推移のグラフを提示して反論している点を、「藤井氏は2000年以降を無視している」とブーメラン？批判しているのがこちらのまとめです。

例えて言うなら、”広島カープは１９９０年以降ずっとＢクラスだった”という原田氏の主張に、”１９９１年に優勝してるよ”と藤井氏が反論したような格好です。
原田氏の主張が間違っていることを認めればいいだけです。

2000年以降は小泉構造改革で公共事業予算が減らされた一方で、アメリカの住宅バブルで日本は輸出が大きく伸びました。

ですから公共事業の削減と輸出の増大でＧＤＰは横ばいになったのですが、そういう2000年以降の事情を無視して1990年から2010年までの名目ＧＤＰと政府系建設投資額の推移をグラフ化しても、2000年以降は相関係数が低下するのは明らかですよね。

逆に言えば、2000年以降は輸出が大幅に伸びたのにＧＤＰが増えないのは公共事業を減らしたからだ、ということになって「やはり公共事業は効果があるんだ」ということになります。

そういう反論に対して田中氏は下の動画のように反論したのです。

4:30くらいから田中さんが「ネットの変な人」に答えてます。

http://youtu.be/ybgkE_JfUZg?t=4m25s

「日本が公共事業費を減らしたからマンデルフレミング（ＭＦ）理論でアメリカはバブルになったんだ」と主張していると考えなければ彼らの勝ち誇った笑いの意味が理解できません。だとしたら今頃は日米開戦前夜？

こんなおかしな事を言ってまで公共事業の効果を否定したいってことは、田中・上念コンビは公共事業無効論者ってことですね。

田中氏はＭＦ理論万能論者？

飯田泰之氏「財政政策の効果の低下については、中立命題、マンデル・フレミング効果などさまざまな仮説が提示されてきましたが、これらが現在の日本経済に強く作用しているとは考えづらい状況です。」
http://synodos.jp/economy/7198/2

田中さんのお仲間”リフレ派”飯田氏は、現在の日本経済へのＭＦ理論の適用には懐疑的ですが、田中氏はＭＦ理論万能論者なのかな？
日本の緊縮財政でアメリカのバブルを誘引できるほどＭＦ理論が効果テキメンなんだそうです。
だったら今こそ日本の緊縮財政でアメリカの景気回復！？www
それにしてもどうして田中ｖｓ飯田の”ＭＦ理論バトル”が勃発しないのだろう？

田中 秀臣（たなか ひでとみ）
上武大学ビジネス情報学部教授。リフレ派の論客。

田中氏はやはりＭＦ理論万能論者のようです。

上の動画に出演していた上念氏が田中氏の発言についてコメントしておられます。

上念氏も田中氏とおなじですね。
そもそも藤井聡氏は公共事業万能論者でも金融緩和無効論者でもないんですけどね？
藁人形論法ってこのことですか？

上念 司（じょうねん つかさ）
日本の経済評論家、著述家。デフレ脱却国民会議事務局長。2010年、浜田宏一（リフレ派）に師事し薫陶を受けたと述べている。

上念氏の必殺技、”エアー論破”が炸裂しましたw
上念氏も田中氏と同じく、ＭＦ理論万能論者のようです。

藤井氏は③で、この点のリフレ派の批判を以下の通り予想していました。

藤井『図２の脚注に「なお、筆者の分析では、総輸出額の変数による影響を除去した分析に基づけば、１９９０年～２０００年代にかけての全データを用いても両者の関係は統計的に有意に正相関であった」って書いているんですが。。。。。まさか！「変数の影響を除去した相関分析＝偏相関分析」をご存じない、なんてことはないですよねぇ（笑）。』
https://m.facebook.com/Prof.Satoshi.FUJII/posts/509261189174829

ようするに上念氏も田中氏も、図の脚注すら読まずに、もしくは脚注の意味を理解できずに、藤井氏を「1990年代」と「1990年以降」の区別がつかないバカ、とドヤ顔で勝ち誇っておられるのです。

これほど滑稽なものはなかなか見られませんねwww
リフレ派の耳に念仏www

原田氏「円安がさらに進めばもっと輸出が伸びていたはず」

原田「公共事業は、それ自体の景気刺激効果と、金利を引き上げ、円を上昇させる景気抑制効果を持つ。しかし、今回は同時に金融緩和も行っているので、金利は安定し、為替も低下しているが、公共事業をしていないときに比べて為替の低下が小さい。公共事業を抑えておけば円安がさらに進んでもっと輸出が伸びていたはずである。
　輸出が伸びないのは、ほかにも、過去の急激な円高によって生産の海外移転が進んでいることも理由の1つかもしれない。もしくは、海外景気の停滞のためで、円安とは関わらないことなのかもしれない。そうであれば、アメリカ、中国、欧州の回復とともに、いずれ輸出が伸びることになる。」（①論文より）

これだけ円安が進んでも輸出が伸びないのは「第二の矢」公共事業のせいだ、と彼は主張しています。本当でしょうか？
輸出が増えるかどうかは、日本国内の事情よりも、海外が日本製品の輸入を増やせる状況にあるかどうかのほうが重要なのではないでしょうか？
彼の言う景気抑制効果（金利上昇と円高）はどちらも確認できません。むしろ円安で為替レートが120円に届く勢いですけどwww
彼の「公共事業をしていないときに比べて為替の低下が小さい」というのは、おそらく小泉政権時の輸出額・為替レートと現在を比較しているのでしょうが、あのときはアメリカがバブルで絶好調だったからアメリカの消費が今よりもとても大きくて今とは比較にならないと思うのですが？

原田氏はどうも、輸出額に影響を及ぼすのは為替レートだけとお考えか、もしくはそれ以外の要因はほぼ無視していると見受けられます。アメリカ、中国、欧州の回復を待て、とおっしゃっておられますが、ようするに日本を韓国型外需依存国家にしたいようです。

2倍の速度で進む円安、前回円高時に比べ関連倒産件数は3倍超

2014年 12月 5日
倒産は円高、円安どちらでも発生するが、企業が対応に困るのは為替変動のスピードが速い場合だ。
円安倒産は中小・零細の輸入企業が多いため１件当たりの負債総額は小さいが、件数は円高倒産に比べ３倍以上。
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0JJ0FT20141205?pageNumber=1

それでは次のネタ、ＭＦ理論が日本の国債金利で確認できない、に移ります。

1:20くらいから
上念「金利を実質と名目を区別していないからでは？」
田中「そういった面もあるし、、、」

http://youtu.be/mivG9WC12ek?t=1m20s

藤井氏の②論文を読めば、名目金利だけでなく実質金利もグラフ化していることがわかるはずですから、上念氏も田中氏も論文読まずに批判しているだけって事ですね。

こういうの藁人形論法、っていうんですかね？

②藤井聡／ついに暴かれたエコノミストの「虚偽」
http://shuchi.php.co.jp/article/1877
図１で新規国債発行額と長期金利（名目と実質）をグラフ化しています。

飯田さんが言うとおり、今の日本にはＭＦモデルなんて関係ないんじゃね？

飯田泰之氏「財政政策の効果の低下については、中立命題、マンデル・フレミング効果などさまざまな仮説が提示されてきましたが、これらが現在の日本経済に強く作用しているとは考えづらい状況です。」
http://synodos.jp/economy/7198/2

岩田規久男（現日銀副総裁）の人間の器の小ささには驚いた。

藤井「この図を作成した岩田氏に転載を申し出たところ、許可が下りなかった」（②論文から）

一方、藤井聡は批判者である原田泰氏から「学術的に誠実」「寛大」と「敬服」された。

原田「なお、この図のデータのみならず、藤井教授には、経済産業研究所論文のバックデータをすべて提供していただいた。実験しても再現できないとか、データを加工したとか、さまざまなスキャンダルが科学界で問題となっているとき、寛大にも批判者である私に、多大な時間をかけて作成されたデータを提供するという、学術的に誠実な態度で対応されたことに心から感謝し、また敬服する。」（⑦論文から）

岩田氏「マネタリーベースの増加は予想インフレ率を引き上げる」は本当？

「リフレが日本経済を復活させる」（中央経済社）にて岩田氏が上のように述べておられます。その根拠として使ったのが、藤井氏からの転載願いを拒否した問題のグラフです。
そもそもマネタリーベース（ＭＢ）を増やせばインフレになる、と主張していたのが岩田氏をはじめとするリフレ派の先生方なのですが、都合の良い期間だけグラフ化していることを指摘されると、「スタンスが大事なんです」（田中・上念）とか言い出すのって、ちょっと怪しくないですか？
それなら最初から、明確なスタンスが予想インフレ率を引き上げる、と言っておくべきだったのでは？
http://nomorepropaganda.blog39.fc2.com/blog-entry-1442.html

高橋洋一教授もマネタリーベースの拡大がインフレ率を引き上げると発言していた

『黒田日銀は「インフレ目標２％」を公言した上で、「二年間で目標を達成する」と達成期間にもコミットメントしている。そして掲げた目標に向かって、積極的な金融緩和を行っている。私の試算でも、現在の日銀のマネタリーベースの拡大ペースであれば、目標通り、２年後のインフレ率２％は十分に達成可能な数字だ。』
高橋洋一「財務省の逆襲」(2013.10)p.127

20:30くらいから
田中「お金だけを刷れば経済がよくなる、てのは僕たちの主張じゃない、金融政策の姿勢（スタンス）が重要、それがないままお金を刷ってもだれも信じない」

http://youtu.be/91larrMtRQI?t=20m33s

6:30くらいから
田中「注目すべきは日銀のスタンス」「スタンスを無視して議論してもしょうがないでしょ？」「リフレ派が何を言っているのか正確に理解して」

http://youtu.be/MZ-I6icFCH0?t=6m30s

ようするに彼らの主張は、「ＭＢを増やしても姿勢（スタンス）がなければ意味がない」「姿勢（スタンス）を市場が”信じる”かどうか」ということのようです。
しかし、スタンスとか、そういう話になっちゃうと、もはや経済学って科学じゃなくね？

２年で目標を達成できなければ辞任するという「スタンス」を、２年も経たずに撤回し、日銀副総裁の椅子にしがみつく岩田規久男

お、男らしいぜ、規久男さんよぉwww
「岩田規久」に改名することをおすすめするぜ（笑

リフレ派によると「スタンス」が大事だということですが、２年で目標を達成できなければ辞任するという「スタンス」を２年も経たずに撤回して日銀副総裁の椅子にしがみつく岩田規久男日銀副総裁にはもはや「スタンス」は無い、ということになりますよね？
http://nomorepropaganda.blog39.fc2.com/blog-entry-1442.html
すると、これからいくらＭＢを増やしても意味がない、もはや金融緩和は無用、ということになりませんか？

追加緩和に意味がないとする田中秀臣ｖｓ追加緩和が必要とする若田部昌澄の、仁義なき戦いが勃発か？
http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0J92MQ20141126

吉川洋東京大学教授「普通の人はまずマネタリーベースなんてしらない」

「期待が人を動かす例で分かりやすいのは消費税だ。駆け込み需要は日本全国で起きた。増税は全員共通の情報で、間違いなくすべての人の購買行動に結びつくからだ。問題は金融政策がらみの経済学でいう『期待インフレ』というもの。それになると話は全然違ってきていて、一般物価がどうなるなんて普通の人でいえば非常にアバウトな感覚しかない。物価と金融政策とのつながりでいえば、普通の人はまずマネタリーベースなんてしらない。当座預金残高の増え幅が自分たちが買うものの値上がりにどうつながるか、経済学者ですら一本道でいえない」
「経済学者やエコノミストでこういう議論をする人であればあるほど、（市場の物価見通しを示す）物価連動債の指数を持ち出すが、それは消費者が持つ期待インフレとはまったく接点がない。トレーダーのゲームみたいなものだ。消費や投資を左右する期待インフレとはまったく関係ない」　日経　2014年10月25日
http://d.hatena.ne.jp/shavetail1/20141028
こちらの方が100倍説得力があります。

リフレ派の「伝説」浜田宏一教授によると「インフレ期待」なんて絵空事だってw

「浜田氏は大胆な金融緩和を主張するリフレ派は、家計などが将来について合理的な期待を形成するとの学派に影響を受けていると指摘。インフレ期待など「人々の期待がそのまま実現する社会は存在しない」とし、「日本銀行の物価目標２％が達成されなくても、景気がよくなればよい」との見解を示した。」
http://toyokeizai.net/articles/-/24246

リフレ派が「伝説」に全否定されたwww

参考情報

アベノミクスできいたのは「第二の矢」だけだった／池田信夫
「リフレ派の原田泰氏が、バラマキ派の藤井聡氏を批判している。藤井氏は部分的には正しいが、原田氏は全面的に間違っている。（中略）
ところが原田氏は「公共投資で景気を刺激したいのなら、同時に金融を緩和しなければ効果はない」という。それなら、公共事業の効果はあったのではないか。彼は「建設工事費や建設労働者の賃金が上がっているということは、その分野ではもはや資材や人は余っていないということである」というが、人手不足になったのは公共事業のおかげだ。（中略）
要するに藤井氏が指摘するように、アベノミクスできいたのは「第二の矢」の公共事業だけなのだ。」
http://agora-web.jp/archives/1596859.html

原田氏は人件費が上がると困る人なんでしょうか？

原田「第二の矢、機動的な財政政策については効果が小さいと書いた。その後の進展を見ると、私の正しさがさらに明らかになっている。それは、建設工事費が上がっていることである。ケインズは、失業者がいるのだったら、穴を掘ってまた埋めるような仕事でも、失業させておくよりマシだといった。賛成はしないが、一理はある。失業者にただお金を配って生活できるようにするより、そうしたほうがよいかもしれない（もちろん、有益な公共事業をすればなおさらよい）。
しかし、建設工事費や建設労働者の賃金が上がっているということは、その分野ではもはや資材や人は余っていないということである。ケインズ政策を行なう前提が崩れている。」（④論文）

失業率が下がって賃金が上がるなら良いことだともおもいますが？

これから建設業で雇用を吸収すればいいじゃん？
まさか原田さんはデフレ解消する気が無いのかな？
それにしても原田さんも「有益な公共事業」には反対しないんですね。すると原田さんの「財政政策の効果は小さい」（①論文）と併せて解釈すると、原田さんの本心は、建設業の賃金を上げるのはもったいない、ってことかな？
彼は心の中で建設業の技術者をバカにしてるのかな？

8:26くらい
田中「現実的に、公共事業政策はかなり限界にきている、建設作業員が足りない、単価が上がってやらなければいけない事業が出来ない、マンション建設に悪影響」

http://youtu.be/MZ-I6icFCH0?t=8m26s

田中さんもデフレ解消する気はないのかも？
マンション建設と道路・鉄道・港湾・砂防ダム建設とは技術の種類が全く違うんですけどね。マンション建設やってる人が道路・鉄道建設やってるとでも思ってるのかな？どうやらお二人は”現実”を知らないようですね。

金融政策に”スタンス”が必要とおっしゃいますが、むしろインフラ整備こそ”スタンス”が必要なのではありませんか？

問題なのは公共事業バッシングでゼネコンはスリム化せざるを得なくなっていたこと、そして政権が変わったらまた公共事業バッシングがはじまって再びスリム化を迫られる懸念があることです。

だから公共事業にこそ道路・新幹線整備計画という”スタンス”を復活させるべきなのです。

ゼネコンが技術者を育てられる環境を整えれば技術者不足なんて心配しなくてもよくなります。ついでに、農林水産業の振興と地方のインフラ整備で人口一極集中と少子化の傾向に歯止めがかかり、地方にも民間投資を呼び込める環境が整います。

建設業界の賃金上昇が他の業界に波及効果を生む

建設業は賃金高いぞ！ということで人材が集まれば、他の業界も人材確保のために賃金を上げざるを得なくなります。これこそがデフレ解消の近道でしょう。

飯田泰之さんはさすがわかっておられます。

「2000年代以降日本では公共事業の規模の縮小が続きました。（中略）そのような業界に貴重な時間を使って教育を受け、就業しようという労働者は少ないでしょうし、そのような人材育成を行おうという企業も少ない。東日本大震災に起因する一時的な資材不足だけではなく、このような人材の問題が土木・建設業の供給制約の原因ではないかと私は考えています。（中略）このような状況に対して必要なのは土木・建設業界の先行きを明示することだと考えられます。社会インフラ整備計画が立案され、一定の規模の事業が十年以上にわたって継続的に行われることが示されたならば、企業による人材育成と設備投資や個人の技能習得が行われやすくなる。」
http://synodos.jp/economy/7198/2

藤井 聡（ふじい さとし）

京都大学大学院工学研究科教授、同大学レジリエンス研究ユニット長、第2次安倍内閣・内閣官房参与。
39:30くらいから

http://youtu.be/QAxlGzdv-KY?t=39m40s

アベノミクス関連データ 藤井聡
http://trans.kuciv.kyoto-u.ac.jp/tba/wp-content/uploads/2014/03/channelsakura_20140301.pdf

藤井氏の論文を読みもせず、頭から「公共事業万能論」「金融政策無効論」とレッテル貼りする上念・田中両氏。

1:10くらいから
上念「トンデモ理論というのは金融政策といういちばん効く政策をやられちゃうと困る」「産業政策とか公共事業を言う人ってみんな金融政策無効論を言う」「公共事業万能論の定義は、金融政策不要、公共事業さえやればデフレ脱却、ＧＤＰ増える、そういう公共事業計画経済です。彼らの基本的な主張はそこ。」「（VOICEで藤井聡さんが）金融政策無効論を書いている」

http://youtu.be/91larrMtRQI?t=1m10s

藤井「この深刻な「日本経済の危機」を乗り越えるためには、アベノミクスを「最大に効果的」に進めること、すなわち、第一、第二、第三の矢を「最適」なかたちで組み合わせ、果敢に射貫くことが必要だ。そしてそんな「最適」を考えるうえで必要なのが、思い込みや先入観を廃した「冷静かつ理性的な議論」だ。」（②論文より）

藤井さんはこの通り、三本の矢を「最適」に組み合わせるべきだと言ってるんですが、田中・上念コンビは論敵の主張を最初に歪曲してから持論を構築するやり口です。

上念さんの言葉を借りれば、、、

「リフレ派というトンデモ派は、公共事業といういちばん効く政策をやられちゃうと困る」

だから藤井聡の主張を歪曲して否定しようとする、ってところかな？

ポール・クルーグマン「もっと大規模な財政刺激を」

「危機開始から四年経った今、財政政策に関する優れた研究がますます増えつつある－－そうした研究は概ね、財政刺激は有効だと裏付けるもので、暗黙にもっと大規模な財政刺激をすべきだと示唆している。」（「さっさと不況を終わらせろ」(2012)より）
「もちろん日銀が適切な言葉を使い、正しいコミュニケーション戦略を採ることを私は期待している。しかし、それでも人々がそれを信頼しなかった場合に備えて必要となるのが、安倍政権のいう「第二の矢」、すなわち財政政策だ。15年前に比べ、私は日本やそれ以外の国から様々な事実を学んだ。自国の通貨で借り入れをする国は手綱がゆるく、借金のレベルが高くても、公債についてはそれほど悩む必要はない。財政拡大の恩恵とリスクについて、かつてに比べれば私の考え方は大きく変化した。いまではその積極的な拡大を行う必要がある、と確信している。」（「そして日本経済が世界の希望になる」(2013)より）

ノーベル経済学賞を受賞したクルーグマン氏は、かつては財政政策に懐疑的だったそうですが、今回の危機で積極財政派に転向したそうです。これだけの権威でありながら間違いを素直に認めたその学者としての誠実さに感服します。
一方のリフレ派ときたら論敵の主張を歪曲してまでも自説を粉飾するのです。たいした権威もないくせに。日本が戦争に負けたのはこういう輩が軍上層部にすくなくなかったからでしょう。ひょっとすると偽装転向コミンテルンかもねwww

田中さんと上念さんにこのまとめをお知らせしましたら、、、

さんざん藤井さんの主張を歪曲しておきながら、突っ込まれると、ポエム呼ばわりして「教科書読め」で終了ですか。
もはや最強（最狂？）トンデモ理論ですね。
※ちなみに田中先生にはノーリプライで一発ブロックされました。

以上です。